2001年 ドラフト制度改正の動き
01.02.19 |
日本野球機構は実行委員会でドラフト制度改革について討議し、逆指名枠を ドラフトから切り離して「自由競争枠」とすることで大筋合意した。
ドラフト制度検討委員会の湊谷武雄委員長(横浜常務)試案は以下の通り。
試案に対しては「自由競争枠は1人」「自由競争で獲得した選手は1年間、
自由競争枠には高校生を入れない方向。 |
01.03.19 |
日本野球機構は実行委員会でドラフト制度改革について討議し、今秋から 自由競争とドラフト制を併用することで合意した。
前回提示された湊谷案とそれに対する反対派の折衷案として、巨人の山室寛之
契約金の上限額撤廃案にも反対意見が出たため、4月9日の次回実行委で引き |
01.04.09 |
日本野球機構は実行委員会でドラフト制度改革について討議し、今秋から 自由競争枠を設け、ドラフト制を併用することを決定した。
・各球団が自由に新人選手を獲得できる自由競争獲得枠を設け、最大2名まで
契約金の最高標準額は1億円で合意。 年俸、出来高払いの上限や自由競争の |
01.04.27 |
日本野球機構はドラフト制度検討委員会を開き、自由競争枠での獲得を希望する 選手との交渉期間、同枠で入団した選手のFA資格獲得条件、指名総数(現行96 人以内)の拡大、出来高払いの条件緩和など新ドラフト制度の細部を協議した。 併せて、支配下選手数や外国人選手の出場登録制限の見直しも検討された。
アマチュア側に了解を求めた後、5月14日の実行委員会で新ドラフト制度が決定 |
01.05.15 |
日本野球機構は実行委員会を開き、新ドラフト制度を承認した。 自由獲得選手の人数(最大2名)によりドラフトへの参加巡が決まる為、ドラフト 会議の一週間前にコミッショナー事務局より発表することとした。 自由獲得選手の交渉開始は公式戦終了後(社会人は日本選手権、大学生は 秋季リーグ戦の、それぞれ終了翌日)となる。 |
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